このたび、一般社団法人日本自殺予防学会の監修により刊行された『医師・看護師・医療安全管理者などすべてのメディカルスタッフ必携:病院内の自殺予防とメンタルヘルス対策』のご案内です。
病院内でどのぐらいの自殺事故が発生しているのか
2025年現在、日本国内の病院における自殺事故件数について、全国規模の統計調査は実施されたことがありません。
2015年に公益財団法人日本医療機能評価機構認定病院患者安全推進協議会が実施した調査によると1)、患者安全推進協議会会員病院1,376施設のうち回答のあった529施設で、過去3年間に発生した自殺事故は、以下のとおり報告されています。
- 精神科病棟のない一般病院(432施設):約2割で自殺事故が発生
- 精神科病床のある一般病院(63施設):約7割で自殺事故が発生
- 精神科病院(34施設):約8割で自殺事故が発生
この結果を全国規模に換算すると、決して少なくない件数の自殺事故が病院内で発生していることが考えられます。
さらに、本調査では自殺事故の直前の出来事や予兆についても集計され、患者さんには何らかのメンタルヘルス不調や自殺のリスクが見られたケースが多いことが明らかになりました。
一方で、予防に関する院内での研修機会が不足していることや、自殺事故後のスタッフケアが不十分であることも指摘されています。
自殺対策基本法の改正で自殺予防教育がマストに
日本では2006年に自殺対策基本法が公布され、自殺者数は減少傾向にあります。
しかし、子どもや若年層の自殺は増加傾向にあり2)、こうした背景を受け、2025年6月に同法の一部改正が公布されました3)。
改正後の第十八条では、下記のように、医療従事者における教育の拡充が新たに盛り込まれました。
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(医療提供体制の整備)
第十八条 国及び地方公共団体は、心の健康の保持に支障を生じていることにより自殺のおそれがある者に対し必要な医療が早期かつ適切に提供されるよう、精神疾患を有する者が精神保健に関して学識経験を有する医師(以下この条において「精神科医」という。)の診療を受けやすい環境の整備、精神科医その他の医療従事者に対する自殺の防止等に関する研修の機会の確保、良質かつ適切な精神医療が提供される体制の整備、身体の傷害又は疾病についての診療の初期の段階における当該診療を行う医師と精神科医との適切な連携の確保、救急医療を行う医師と精神科医との適切な連携の確保、精神科医とその地域において自殺対策に係る活動を行うその他の心理、保健福祉等に関する専門家、民間の団体等の関係者との円滑な連携の確保等必要な施策を講ずるものとする。
……………………………
このように、日本ではさまざまな病院のスタッフが病院内における自殺予防と事後対応について体系的に学ぶことが求められています。
本書の特徴
『病院内の自殺予防とメンタルヘルス対策』では、第1部を「病院内の自殺にかかわる基礎知識」とし、自殺の危険因子、疾患と自殺の関係、地域における自殺対策、遺された方々のメンタルヘルス支援などをまとめました。
精神科医療を専門としない医療従事者にも理解しやすい内容となっており、現場で役立つ知識を網羅しています。
第2部「病院内の自殺対策の実践」では、自殺事故を防ぐために必要な具体的な取り組みを詳しく解説しました。
自殺対策の行動計画を策定するうえで重要となる1次予防・2次予防・3次予防の考え方(表)を中心に、現場で実践できる具体的な方法を提示しています。
ここでは、自殺事故を経験したスタッフのケアの方法を提示し、産業メンタルヘルスの詳しい解説を付記しました。
表 自殺対策の基本概念:疾病予防の概念との比較
| 疾病の予防 | 自殺の予防 | ||
|---|---|---|---|
| 考え方 | 対策 | ||
| 1次予防 | 病気にかからぬように行う事前の取り組み | 自殺を生じないための事前の取り組み | ・啓発と教育 |
| 2次予防 | 治療 | 自殺をくい止める | ・高危険群のスクリーニング ・リスクアセスメント ・危機介入・治療 |
| 3次予防 | リハビリテーション、再発予防 | 自殺が生じてしまった後の対応 | ・遺された人への支援とケア ・群発自殺の予防 ・心理学的剖検 |
(河西千秋、『病院内の自殺予防とメンタルヘルス対策』p66より転載)
おわりに
病院内での自殺事故、あるいは自傷・自殺未遂は、医療従事者なら避けて通ることのできない問題です。
自殺事故は、予防することが可能です。ぜひ本書を活用し、自施設での対策にお役立てください。
患者さんの命と心を守るために、そして医療者のメンタルヘルスのために今すべきこと・できることに取り組んでいきましょう。
本書がその第一歩となることを願っています。
(2025年12月 編著者より)
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引用・参考文献
1)河西千秋ほか.院内自殺の予防と事後対応に関する検討会報告 病院内の入院患者の自殺事故調査.患者安全推進ジャーナル.45,2016,85-91.
2)こども家庭庁 こども家庭庁支援局総務課自殺対策室.資料3:こどもの自殺対策について.2025.https://www.cfa.go.jp/assets/contents/node/basic_page/field_ref_resources/5d5fbbe8-fc30-4cc4-9c20-cb131a506ad6/a47c3926/20250423_councils_kodomo_seisaku_kyougi_5d5fbbe8_04.pdf(2025年11月閲覧)
3)厚生労働省.令和7年6月11日自殺対策基本法の一部を改正する法律の公布について(通知).
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1414737_00017.htm(2025年11月閲覧)

医師・看護師・医療安全管理者などすべてのメディカルスタッフ必携
病院内の自殺予防とメンタルヘルス対策
患者安全とスタッフケアのために今すべきこと・できること
入院患者の自殺予防に限らず、自殺がなぜ起こるのかを丁寧に解説し、自殺予防のための院内体制の構築、医療スタッフへの教育、自殺事故を経験したスタッフへのケアに至るまで、包括的な内容を網羅。
一般社団法人日本自殺予防学会 監修
岩手医科大学医学部神経精神科学講座 教授/災害・地域精神医学講座 特命教授 大塚 耕太郎 編著
札幌医科大学医学部神経精神医学講座 主任教授 河西 千秋 編著
国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 所長 張 賢徳 編著
メディカ出版 2025年11月刊行
B5判 200頁 5,280 円(税込)
ISBN: 978-4-8404-9084-9



